インターン 2028年卒

【外資コンサルや総合商社の内定者多数輩出】選考通過率0.22%|ギフティの企業価値を動かせ。協業案策定×経営戦略を策定する3Daysインターン

株式会社ギフティ

インターネット・Webサービス

出資先企業との協業による事業開発を体感

事業統合、買収、資本業務提携。
これらは、企業成長を加速させるための有効な手段です。
しかし、成長企業における本質的な問いは、連携するかどうか、ではありません。

自社でつくるべきか
他社と組むべきか
出資という形に留めるべきか

限られた経営資源の中で、
どこに賭け、どこをあえて選ばないのか。
この経営判断こそが、事業の成長スピードと将来の競争力を左右します。

急成長中のギフトプラットフォーマーであるギフティもまた、
自前でプロダクトを磨き事業を伸ばす選択、
外部企業とアライアンスを組み新たな価値を生み出す選択、
出資という形で関係性を築き事業の可能性を広げる選択——
中東での海外M&Aや、ASEANでの拠点立ち上げを通じ、幾度となくこの「経営判断」を重ねてきました。

外部企業への出資やM&Aにとどまらず、
投資先スタートアップとの事業開発を通じて経営資源を獲得し、
価値ある事業を継続的に生み出してきた「協業」は、
ギフティの成長を支える重要な原動力の一つです。

本インターンシップでは、
こうした実際の事業成長の文脈を題材に、
プロダクト・市場・数字を行き来しながら、
「どこに資源を投じ、どこをあえて選ばないのか」という
経営判断の核心に向き合っていただきます。

インターンのポイント

- 急成長中のギフティが実際に向き合ってきた意思決定を題材に扱い、CEOに直接提案
- 出資・協業・事業開発を横断した机上の空論ではないリアルなテーマ
- プロダクト/市場/数字を行き来する実践的な思考プロセス
- 構想で終わらせず、経営判断として成立する協業案まで落とし込む

扱うのは、机上のケースではありません。
ギフティの実際の出資先を題材に、3日間で構想から提案までを行います。

インターンプログラムについて

- 定員:15〜20名程

- 日程:2026年6月ごろ

- 場所:ギフティ東京オフィス 最寄り:JR山手線「五反田駅」」

- 交通費:全額支給(首都圏以外の方は宿泊先提供)


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- 構想で終わらせず、経営判断として成立する協業案まで落とし込む

扱うのは、机上のケースではありません。
ギフティの実際の出資先を題材に、3日間で構想から提案までを行います。

VOICE|過去参加者の声

◆「プロダクト提案」ではなく、「事業判断」を考え切る経験
Aさん(京都大学/医学部)
長期インターンでも提案資料を作る機会はありましたが、いずれもプロダクト前提の発想でした。本インターンでは、アライアンスという視点で事業を捉え直す必要があり、これまでにない思考回路を使いました。プラットフォーム全体の構造を考える経験は初めてで、視座が大きく引き上げられたと感じています。

◆「GDやジョブ」とは別次元の、思考の負荷
Bさん(京都大学/経済学部)
新規事業を考えるだけでなく、協業先とのシナジーの中で成立させるという点が非常に難しく、今までにない頭の使い方を求められました。GDやケースとは異なり、深く、逃げ場のない思考を試されるインターンです。難易度が高いからこそ得られる学びが大きく、チームで脳がちぎれるまで考え抜いた3日間でした。

◆「事業を創る」とは何かを、身体で理解した
Cさん(慶應義塾大学/法学部)
事業づくりを学びたいと思い参加しましたが、単に知識を得るだけでなく、自分の課題とその乗り越え方まで明確になりました。メンターや参加学生のレベルも非常に高く、自分の考えの甘さを痛感しました。今後どの方向に努力すべきかが、はっきり見えた経験でした。

過去参加者の内定先(一部)

ゴールドマン・サックス / バンク・オブ・アメリカ / 三菱商事 / マッキンゼー・アンド・カンパニー / ボストンコンサルティンググループ /ベイン・アンド・カンパニー / ATカーニー / ジャフコ / Accenture / Deloitte / PwCコンサルティング / 博報堂 / リクルート / DeNA / 官公庁

エントリー後の流れ/選考フロー

STEP1:本ページよりエントリー

エントリーから3営業日以内に、ギフティから選考のご案内(ES提出)をお送りいたします


STEP2:面接(2回)


STEP3:3daysインターンに参加

「ギフト」を再定義する東証プライム上場企業

ギフティは、eギフト領域のパイオニアとして国内トップクラスのシェア(流通額ベース)を誇る企業です。スターバックスやコンビニ大手をはじめとした国内ギフト流通の約95%を生成し、LINEギフトやTikTokなどを通じて国内外へ展開。2020年以降、出資・M&Aを31件実行。社内に出資・支援の専門組織を持ち、異なる事業ドメインを束ねながら成長を続けています。ギフトを単なる「贈り物」ではなく、価値を媒介する社会インフラとして捉え、新たな市場を創出し続けています。