本選考 2027年卒

【プレエントリーはこちら】セプテーニグループ27卒総合職選考

志望動機・ES不要!セプテーニグループのオンライン・リクルーティング

【セプテーニグループの選考について】

セプテーニグループでは独自の「人材育成方程式」によって、「個性」と「環境」の相性の定量化に取り組んできました。採用活動では、2009年より蓄積した約6,000人のデータを用いて活躍予測モデルを構築し、セプテーニグループにおける活躍度の予測を行っています。


選考時には応募者の「個性」「取り巻く環境」「行動」を中心とした情報を取得することで選考判断を行っております。そのため、志望動機や自己PRの準備、就活対策等は必要ありません。


【オンライン・リクルーティングの特徴】

「オンライン・リクルーティング」では、エントリーから内々定までが全てWeb上で完結する選考です。

地方大学の学生にとって大きな負担となっていた交通費や宿泊費に加え、選考にかかる時間も省きながら選考を受けることができます。


選考過程で、選考参加者へのフィードバックも行います。

ご自身のキャリアを考えていただく一助としていただけますので、今後の就職活動に役立てるためにぜひ一度参加してみてください。


応募人数に達し次第応募を締め切ります。

ぜひお早めにエントリーください。


▼選考フロー

書類選考 → 役員面接 → 人事面談 → 内々定 ※オンライン完結

▼応募後の流れ

①本ページよりエントリーを行なってください

 ↓

②エントリー完了ページに「本エントリー」のリンクがございますので、そちらから本エントリーしてください。


※本エントリーを実施後、正式にエントリーが完了となります。

※本エントリーをお忘れの場合は登録にお時間を頂戴することがございます。

▼過去参加者の感想

なかなか都内に行く機会が少ない中、地方学生には有難いリクルーティング方法でした。
自己分析と他己分析の評価両方を用いるこの選考方法は非常に合理的で、選考参加時にフィードバックがついている点についてもとても良かったです。
他の自己分析ツール等と違って性格や考え方だけでなく、それによって現れる言動が示されていたので自分としても納得がしやすかったです。
選考を通じて自己分析や自分の就職活動について客観的に考えることが出来たと思います。

九州大学大学院 男性

茨城県に居住し、地方の学生に比べれば楽とは言えども、東京に住んでいる学生と比べると、就職活動に不便を感じていました。
他の会社でもオンラインでの説明会等はありましたが、選考までオンラインでして頂けるのは、非常に有難いことだと思っています。

筑波大学 女性

お金や時間の問題で都内の学生より不利な部分が多く常にもどかしさを感じていましたが、
この選考方式だと地域に関係なく参加ができるためありがたかったです。また、一度も会社に行かなくて良いという点は新しく、驚きでした。

北海道大学 男性

▼会社紹介

【事業内容と特長】

セプテーニグループは電通グループに属し、「デジタルマーケティング事業」および「新規事業」を手掛けています。

国内外に23社のグループ会社を有し、海外には7拠点を展開して企業のマーケティングをグローバルにサポートできる体制を整えています。


事業の柱であるデジタルマーケティング事業では、デジタル広告の販売・運用をはじめ、データ活用基盤の構築、データやAIを活用した独自のソリューションの提供を通じ、新規顧客向けのブランド認知、アクイジション施策、既存顧客向けのリテンション施策まで一気通貫でサポートしています。また、電通グループとの提携により、オンライン・オフライン統合によるマーケティング支援等を通じて、企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)の総合的な支援を手がけています。


新規事業では、セプテーニ・インキュベートにてグループ内における新規事業の開発・育成体制を強化し、事業の成長ステージに合わせたインキュベーションを目的とし、成長性の高い事業の開発を行っています。

事業例:

・AI事業

・採用プラットフォーム事業

・社会貢献事業

・人材研究、育成支援事業

・スポーツエンターテインメント事業  等


【人材育成について】

当社では、人材育成の概念を「育てる」ではなく、「職場で良質な経験を重ねることで"育つ"」と定義しており、人材の活躍を促進するため、豊富な人材データベースとテクノロジーを駆使したAI型人事システムを構築しています。


新入社員に対しては、このAI型人事システムを活用し、早期の組織適応に有効な「相性配属」や自身の強みや弱みを踏まえた「適応プラン」の提供など、早期戦力化に向けた取り組みを積極的に展開しており、アントレプレナーシップ人材が最大限に力を発揮できる環境を整備しています。


これらデータの利活用に関しては「デジタルHRガイドライン」を策定・社内外へ公開し、デジタルHRに関わるグループ社員のリテラシー向上や個人の理解を促進し、個人・企業・社会のすべてにメリットがあるよう取り組みを続けています。

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