5年後、10年後の未来。人々はどのように働き、暮らしているだろうか。

ICTといった各種技術革新や多様化する顧客ニーズ、 短期化する事業サイクル、

時代や環境の変化に伴う新しい働き方の需要など ビジネスシーンに大きな変革の波が押し寄せています。

常に進化し、社会に新しい価値を創出し続けたい「企業」と

自分らしい働き方、生き方をデザインしたい「個人」。

「企業」と「個人」が

共に"新しい働き方"を求める時代に必要なものとは何か？

その答えはオフィスというステージの、様々な場面（シーン）の中にあると

私たち三井不動産ビルマネジメントは考えます。

「企業」に成長をもたらし、働く「個人」を豊かにする。

私たちはそんなビジネスシーンを追求し続ける、挑戦者でありたい。

「ビジネスシーンの明日を変えていく」

さぁ、ともに"新しい未来"に向けて挑戦しよう。

MFBMの役割

三井不動産グループの中核企業として ビジネスシーンから未来を創造します。

私たち三井不動産ビルマネジメントは、プロパティマネジメントという言葉が業界で浸透する以前から、不動産価値の最大化を目的としたオフィスビル経営に関わるすべての業務を実践し地位を確立してきました。社会・経済環境が目まぐるしく変化する現在においては、プロパティマネジメント領域でこれまでに培ってきたノウハウを活かすだけでなく、「新たな価値」を創出・提供することで、オフィスビルから未来を創造する挑戦と変革を続けています.

ビジネスシーンから街づくりを。 その根底にある「経年優化」という思想。

三井不動産グループには、時を経るにつれてさらに価値を高めていく「経年優化」という街づくりの思想があります。

たとえば日本初の超高層ビルとして知られる「霞が関ビルディング」。1968年の竣工から50余年を経てもなお、霞が関エリアのシンボルとして親しまれているのも、「経年優化」の思想のもと、私たちがビルオーナーと手を携え、オフィスビルの価値を維持・発展させてきたからにほかなりません。

その他にも、日本のビジネスの中心拠点、赤坂エリアの再開発によって生まれた「赤坂サカス 赤坂Bizタワー」や、江戸時代から金融と商業の街である日本橋の再開発の象徴ともいえる「日本橋三井タワー」。そして、国際ビジネスと芸術文化の最先端をいく街として長い歴史を持つ日比谷から、"未来志向の新たな体験や価値の創造"を世界に向けて発信する「東京ミッドタウン日比谷」といった街づくりも、「経年優化」の思想を体現したものです。

私たち三井不動産ビルマネジメントは、三井不動産グループの中核企業として、「ビジネスシーンの未来」を提示するとともに、「経年優化の街づくり」を進めていきます。

ビジネスシーンの明日を変えていく

ビジネスの成長を求める企業、仕事と生活の充実を望む人々。その姿はオフィスというステージの、様々な場面（シーン）の中にあります。企業に成長をもたらし、働く人を豊かにする。私たちはそんなビジネスシーンを追求し続ける、挑戦者でありたい。お客様のいちばん近くに寄り添い、ともに歩んできた私たちだからこそ、実現できることがあります。企業と働く人々の未来に向けた、私たちMFBMの「3つの提供価値」をご紹介します。

Our Value01　ビジネスステージの進化

ビジネスにおけるワークスタイル・ワークプレイスは、ハード・ソフトの両面で日々そのかたちを変えています。企業の経営戦略の拠点であるオフィスも、ビジネスのステージとしての役割と機能のさらなる進化が求められていくと考えます。私たちは、プロフェッショナルとして培ってきた力を活かし、お客様の「安心・快適・便利」に貢献します。

Our Value02　ビジネスソリューションの共創

ビジネスの最前線であるオフィスには、「企業・人・情報・文化・アイディア」が満ちあふれています。そこに集う多種多様な可能性が融合することで、誰も見たことのない価値あるソリューションが創り出されていくと考えます。私たちは、ビジネスの効率化と業務支援を軸に、お客様の課題の解決を力強くアシストします。

Our Value03　ビジネス＆ライフの提供

働く人の多様化やICTの進歩などによって、一人ひとりが「働き方を自分らしくデザイン」できる時代を迎えています。そのビジネスシーンでは、『働く』と『暮らす』が調和する、オフィスの新しいライフスタイルが実現していくと考えます。私たちは、自由闊達でクリエイティブなマインドを発揮し、お客様に魅力的なビジネス＆ライフを提供します。

MFBMの実績

積み重ねてきた信頼と実績をベースに、 挑戦・変革を続けるMFBM。 時代のニーズを先取りし、 私たちは次のステージへと飛躍します。

1982年の創業以来、私たちは質の高いオフィスビル経営を目指し取り組んできました。経営するオフィスビルの数とともに顧客とするテナント企業も拡がり続け、さらなる飛躍への礎となっています。