ホワイト企業とは？
ホワイト企業と聞いてどんな会社を思い浮かべますか？
ホワイト企業の反対語のブラック企業というと、「残業時間が長く激務」「長時間労働なのに薄給」というイメージがあり、「就職したくない」と思う方が多いのではないでしょうか。
実際に長時間残業や有給を取れない、厳しいノルマがあるなどでせっかく就職をしても辞めてしまう人や精神を病んでしまう人も多く、ブラック企業は社会問題となっています。
そのため、ブラック企業の反対語として使われるホワイト企業というと、具体的にどのような企業が分からなくとも、「働きやすい会社」「就職するならホワイト企業が良い」というイメージを持たれるかと思います。 一般的にホワイト企業と言われる会社の多くは働きやすく、離職率も低いです。
では、ホワイト企業とはどんな会社を指すのでしょうか。
ホワイト企業はブラック企業の反対語として使われますが、実は明確な定義は人によって異なります。
この記事では一般的にどのような特徴を持つ企業がホワイト企業と言われるのかを紹介し、その特徴を見ていきます。
まず、日本国内でホワイト企業を認定している大きな2つの機関を紹介します。
ひとつは『ホワイト企業財団』が定義する、ホワイト企業。
もうひとつは厚生労働省が推進する、『安全衛生優良企業公表制度 ホワイトマーク』によるホワイト企業です。
ブラック企業が社会問題化した昨今において、大きな機関に「この会社はホワイト企業です」と証明されるには多くの審査を通過する必要があります。
そのため公的機関に「ホワイト企業」として認められた会社は、そのマークや認定証をＨＰや名刺に付与することで、「社員が働きやすい、優良企業であること」をアピールできます。
会社全体が「ホワイト企業であるための条件を満たそう」として様々な取り組みをしているわけですから、信頼できる会社であるかを見極める指標の一つと言えますね。
それぞれどんな特徴があるのか、みていきましょう！
ホワイト企業財団が定義するホワイト企業
一般財団法人であるホワイト企業財団は、「次世代に残すべき素晴らしい企業」を発見し、ホワイト企業認定によってその企業の取り組みを評価・表彰する組織です。
一言でいえば、「家族に入社を勧めたい次世代に残していきたい企業」をホワイト企業として認定しています。
それには下記3つの要素を併せ持っていることが必要です。
・長期にわたって健全な経営を続けられる優れたビジネスを行なう企業
・従業員が安心して働き続けられるために優れた社内統治を行なう企業
・時代のニーズに合わせた従業員の高い働きがいを高く保つ企業
この機関の認定審査に通過すれば、「ホワイト企業」として認定され、ホワイト企業認定マーク、ホワイト企業認定プレート、ホワイト企業認定証が付与されます。
ホワイトマークから見るホワイト企業
次に、厚生労働省が推進する安全衛生優良企業認定を紹介します。
厚生労働省が推進する安全衛生優良企業認定 ホワイトマークを取得した会社も世間で「ホワイト企業」と認められます。
ホワイトマークを取得するには、およそ80項目の基準をクリアすることと、証明となる適切な書類の作成・提出が求められます。
ホワイトマークの取得後は、認定マークが付与されます。 商品やホームページ、企業のHPなどにつけることが可能となり、「当社はホワイト企業である」という公的証明として使うことができるようになるのです。
○健康経営優良法人とは？ ホワイト企業の認定には上記2機関以外にも様々あり、組織によって定義や審査基準が異なります。
例えば経済産業省が推進するのは「健康経営優良法人」というホワイト企業認定で、本制度に認定された会社は、「社員の健康問題について真摯に考え、優良な健康経営を行っている会社」と見なされます。
なぜホワイト企業は注目される？
ホワイト企業には、上記のように様々な指標がありますが、なぜホワイト企業が注目されるのでしょうか。 それはホワイト企業の対義語のブラック企業という言葉の流行、問題意識から、ホワイト企業という言葉が広まったためです。
昨今は、ブラック企業で心身にダメージを受け、うつや病気になったことが原因で、中高年ニートやひきこもりになってしまうことが社会問題化されています。
この問題を未然に防ぐべく、働き方の多様化が推し進められるようになりました。
そのため、「良い企業で働きたい」「快適な環境で働きたい」という思いを持つ新卒・中途の求職者たちにとって、「ホワイト企業」という言葉はそのような企業を見つけるために使える便利な言葉として認識されるようになったのです。
では実際、具体的にどの会社が「ホワイト企業」として認定されているのか見ていきましょう。
隠れ優良ホワイト企業ランキング
ホワイト企業といっても定義は様々であるため、ホワイト企業と認定される企業も認定機関によって異なります。
一言でホワイト企業ランキングといっても様々な結果が出てくるうえ、大企業でかつホワイト企業として認定されている会社はメディアで取り上げられることもあり、就活におけるインターンシップの倍率だけも2000倍近く跳ね上がります。
知名度の高いホワイト企業は倍率が高いので、絞って受けると就活が上手くいかなかった場合、結果的にブラック企業にしか内定を貰えなかったということになりかねません。
ここでは、教育・学習支援業のAvalon Consultingが発表した「隠れ優良ホワイト企業ランキング」をみていきます。
収益が安定している、風通しが良いなど、一般的なホワイト企業の条件を満たしており、そのうえで下記の条件で絞って、優良中堅企業を紹介しています。 (1) 従業員数1000人以下 (2) 年間売上1000億円以下 (3)「就職四季報 総合版」に掲載なし
いかがでしょうか。 このランキングを見ると、特にIT企業のSIerやWebサービスを手掛ける企業が占めているのが分かります。
これはIT活用により、小規模でも高い生産性を発揮できることや、ベンチャー企業には封建的な文化がないため、風通しの良い社風に感じる若手社員が多いことがその理由に挙げられます。
ホワイト企業として様々な指標でランキングがつけられていますが、上記のようなＩＴ企業の他、大手企業のグループ会社や地域密着型の企業、法務関係などの専門性の高い企業もホワイト企業として評価されることが多いです。
これらの企業は下記の理由からホワイト企業と認定されていると分析されています。
グループ会社は親会社と比べ給与水準は若干低い一方で業務負荷は少ないため。
地域密着型の企業は事業が成熟しており、収益が安定しているため。
法務関係の企業は税務や知財などの知的専門職は、報酬も高く安定しているため。
ホワイト企業として認定されるには業務負担の少なさや収益の安定さ、報酬の高さなど、その理由も企業によって異なります。
ホワイト企業の条件
ここまでで紹介した通り、「ホワイト企業」一つとっても様々な定義があり、上記で紹介した企業以外にもたくさんのホワイト企業が存在します。
そこで、ここでは一般的にホワイトと言われている企業の条件・共通点を紹介します。
ホワイト企業として公的機関から認定を受ける際も、これらの条件が審査の指標になっていたりもしますので、ホワイト企業かどうかを見極める際の参考にしてみてください。
・新卒社員の3年後定着率の高さ
新卒で企業へ就職しても3年以内で退職してしまう社員の割合は平均約30％と言われています。 その理由は労働時間や休日への不満、社風や仕事内容が思っていたのと違っていたからなどさまざま。 3年後の離職率が低いほど、若手社員の育成に力を入れていたり、働きやすい環境であるといえるでしょう。
・収入面の良さ
収入面に関わる支給額が高さは嬉しいポイントです。 定時に退社できる、休日出勤がないからといって収入が低ければホワイト企業とは言えません。 ホワイト企業は事業経営が安定している会社が多いため収入も高いことが多いです。
・ワークライフバランスが実現させやすいこと
ワークライフバランスとは、「仕事もプライベートも共に充実している状態」のこと。 連日遅くまでの残業や休日出勤の多い企業、有給休暇の取りにくい企業ではプライベートを充実させるのは困難であり、ホワイト企業とは言えないでしょう。
・残業時間などの環境面が快適
日本の平均残業時間は24.9時間です。 残業時間が少なく、定時で退社できるというのは、仕事において生産性の向上やメンタルケアなどにもつながる重要なポイントです。 最近は多くの企業でもノー残業デーの導入などが進んでいます。
・勤務スタイルが柔軟なこと
勤務体制面ではフレックスタイムや在宅勤務など、ある程度自由に選択できる柔軟性があることがホワイト企業の要件と言えます。特にコロナ禍では満員電車で毎朝通勤することをストレスに感じる人は多いはず。 こうした事情を考慮し、在宅勤務や時差出勤を取り入れる企業は増えてきています。
・働きがいがあると感じられること
離職率の高さの理由の一つが、若手社員が働きがいを見失ってしまうこと。 定時で退社ができて休日勤務がなくとも働きがいを感じられなくなってしまったら職場環境が良いとは言えません。 「働きがいがある」と感じさせる企業は3年後の定着率が高い企業同様、ホワイト企業として見なされるでしょう。
・「成長性・将来性」を期待できること
企業の将来性や成長性を強く感じている社員なら業務が増え、少々残業時間が長くなってもそれほど苦痛を感じないものです。 つまりホワイト企業かどうかは成長性や将来性を感じられるかどうかも重要な条件の一つと言えます。
・納得のできる人事評価体制
残業が少なくて有給休暇も取れて、福利厚生や教育制度が整っていたとしても、自分が一生懸命取り組んできた仕事を評価してくれる体制がないと従業員の心理的な苦痛や不満が高まり、モチベーションをキープし続けることが困難になります。 きちんとした評価体制もホワイト企業の条件といえます。
・有給休暇を取得しやすいこと
2019年4月に施行された働き方改革関連法では残業時間の上限決定と年次有給休暇の取得が義務化されました。
現在、企業が付与する年休の日数は従業員一人あたり平均18日であるのに対し、従業員が取得した日数は平均10.1日と半分強しか取得できていません。
有給休暇を取得しやすい企業は日本においてはホワイト企業の重要な指標の一つとしてあげられます。 有給休暇消化率で上位を占めているのはメーカー系企業が多いです。
・社員教育などの制度面
ホワイト企業は社員が長く働いてくれることを希望しているため、スキルアップや研修など、個人が成長できる環境が充実しています。 長期的に活躍できるようサポートし続けてくれる体制がホワイト企業の条件といえるでしょう。
いかがでしょうか。 条件は様々であるため、単に「残業時間が長いから」という理由でブラック企業と認識されがちな企業も、「収入が高く、仕事にやりがいを見出せる」という意味ではホワイト企業といえることになります。
つまりブラック企業か、ホワイト企業かは、働く本人がどう感じるかにもよるのです。
こんなにも違う？ ブラック企業からホワイト企業にいくと驚くこと
ではブラック企業からホワイト企業に実際に転職した人は、どのようなことに驚くのでしょう。 ブラック企業で働いていて当たり前に思っていたことが、ホワイト企業では全く違っていてそのギャップに驚いたということはよくあります。
ブラック企業でしか働いていなければ気付かないことに気付けるのです。
それではここでは具体的にブラック企業からホワイト企業に転職した人の驚いたことを紹介していきます。
○「新人教育が充実している」（Ａさん：金融業界→IT業界に転職）
新人は周りに教えてもらうことばかりで業績にはすぐに直結しません。 そのため、ブラック企業ではそのため新人をコストと考え、配属させたがらない部署もあるほどです。 ある程度仕事を覚え、即戦力になってから部署に配属してほしいと考えるからです。
しかしホワイト企業は部署全体でフォローしようという体制が整っています。
一人の新人に一人の教育係がついたり、上司と定期的に面談し、スキルアップのために何が必要か一緒に考えてくれたりもします。 たとえ即戦力にならなくとも、時間をかけてきちんと教育すれば会社の財産になることを知っているからです。
○「有給が断然取りやすい」（Bさん：不動産業界→メーカーに転職）
ブラック企業では有給を取りにくいことがあります。 せっかく有給を取れてもパソコンやメールを休み中にも見ていなければならないということもあります。
しかしホワイト企業は、有給を使うのが当然という考え方です。
有給にしっかり息抜きをし、ワークライフバランスを充実させることが結果的に仕事の生産性の向上に繋がるからです。
○「定時退社が当たり前になった」（Cさん：広告業界→メーカーに転職）
ブラック企業ではたとえ仕事が終わったからといって上司より早く退社することを認めないという企業があります。
しかしホワイト企業では定時退社は当たり前。
きちんと定時に退社できるように、効率よく仕事をこなす、自分の能力を超える量は引き受けないなど、自分で調整するように指導されたりもします。
○「社員が信頼されていると感じる」（Dさん：営業代行→金融業界に転職）
ブラック企業は基本的に社員を信頼していないため、監視をしようとしてきます。 例えば営業の外回りなどはサボってるのではないかと疑い小刻みに口出しをしたり、昼休憩から時間内に戻ってくるかを監視していたりします。
しかしホワイト企業は事業が安定している会社が多く、余裕があるため、社員を信頼し、監視をするなどという発想自体がないことがほとんどです。
○「風通しが良い」（Eさん：IT業界→インフラ業界へ転職）
ブラック企業には風通しの悪い企業が多いです。部署ごとに競うという考え方もあり、互いのあら捜しをしたり、他部署の予算に口出しをする人もいます。
ですがホワイト企業は部署同士は協力しあうものという考えなので、何かあれば互いに助け合う、相談し合う体制ができています。
○「ノルマはあるが達成可能なものである」（Ｆさん：営業代行→金融業界へ転職） ホワイト企業であってもノルマのある企業はあります。 しかし達成不可能ではないのです。頑張れば達成できそうなノルマであり、たとえ達成できなくとも厳しく叱責されることはありません。 次をどうすれば良いかを一緒に考え、社員を成長させようとする考えだからです。
しかしブラック企業では最初から達成不可能なノルマを与えられることが多いです。もし達成できたら給料が上がるものの、さらに困難なノルマを課す企業もあります。
○「上司の言動や対応がブラック企業と全く違う」（Gさん：メーカー→航空業界へ転職）
ブラック企業からホワイト企業に転職をすると、上司や同僚の言動一つ一つでそのギャップを感じます。
例えば自分では仕事をしすぎていると思っていなくとも、周りから仕事をしすぎていると言われたり、上司に厳しく叱責されると思っても軽い注意で済んだり、周りの同僚や上司の言動のギャップに驚くことが非常に多いです。
○「備品がきちんと経費で落とせる」（Hさん：IT業界→コンサルへ転職）
ブラック企業では備品を自費で購入することがあります。例えば。例えば電卓やマウス、モニターなどです。雑費もなるべく負担をしたくないと考えるためです。
しかしホワイト企業では、ペンやノートまで企業が負担するところもあります。 仕事で使うものは企業が支給するという考え方なのです。
○「柔軟性が高い」(Iさん：金融業界→コンサルへ転職)
コロナ禍においても、ブラック企業は社員を出社させようとします。朝の通勤の満員電車など考慮せず、出社させ仕事をさせようとします。
しかしホワイト企業では社員の安全を第一に考えているため、コロナ禍では時差出勤や在宅勤務を推奨します。
コロナ禍に限らず例えば台風のときも、定時にならなくとも早く帰宅させようとします。 ホワイト企業に転職するとこういった柔軟性に驚くこともしばしばあります。
ホワイト企業の注意点
これまではホワイト企業にいくことのメリットを紹介してきました。 ブラック企業に比べ、ホワイト企業に就職したいと思う方も多いのではないでしょうか。
しかし世間一般に「ホワイト企業」と認定をされている企業であるからと言って安心して入社しても、自分が思っていたのと違うということもありえます。
ここでは実際に「思っていたのと違った」という声をもとに、ホワイト企業に就職する際の盲点となる点を挙げていきます。
「本当にその企業が自分にとってホワイト企業か」を見極める際には注意するようにしましょう。
×「ノルマはないが給料は少ない、平日の残業は少ないが土日の出勤があるなどホワイトでない部分もありうる」（Aさん：IT業界）
ホワイト企業の特徴に残業時間の少なさや達成可能なノルマを挙げました。
しかしモチベーションの高い人は、ノルマのない環境や、定時になったら皆が退社していく環境を物足りないと感じる人もいるかもしれません。 逆にモチベーションが下がったと思うこともあるでしょう。
また、残業がないと思って就職しても、平日の残業はないものの、土日に出勤させられるといったケースもあり、残業や勤務体制は入社後に「思っていたのと違った」となってしまう場合があります。
OBOG訪問で聞いてみるなどして、きちんと調べておきましょう。
×「独立・転職を考えている人には向かないと思う」（Bさん：広告業界）
最初から快適な環境であると、キャリアアップのために転職や独立をしたいと思っても、離れられなくなる可能性があります。
×「残業が少ない分、短時間で成果を出す必要がある」（Cさん：金融業界）
ホワイト企業＝楽というわけではありません。 残業をしない体制であるがゆえに業務時間内にきちんと終わらせる、成果を出す必要があります。
×「社風自体がホワイトでも、上司や同僚次第なところもある」（Dさん：メーカー）
企業の社風や体制が整っており、福利厚生が充実していたとしても、上司や同僚が自分にとってストレスであったり、居心地の悪い環境であったりすればホワイト企業とはいえません。 逆に仕事が大変で残業が長くても、上司や同僚と関係が良好で、仕事が楽しければあまり苦痛に感じないでしょう。
ホワイト企業のメリット 採用側が意識していることは？
これまでは就職する側がどのような観点でホワイト企業かを見極めるかを紹介してきました。
ここでは採用する企業側としてホワイト企業として認定されることのメリットを紹介していきます。
採用する側も「ホワイト企業」と認定されることでメリットがあるため、認定されるために審査を受けたり、様々な取り組みをしている企業が多いです。
あなたが就職したいと思っている会社が、ホワイト企業と認定されていたら、その会社は「認定されるため全社的に様々な取組みをし、審査を受け、従業員を大切にしようとしている会社」といえるのではないでしょうか。
ホワイト企業認定をされていないからといって、必ずしもブラック企業とはいえませんが、就職するうえで安心材料となるのは事実です。
企業側がホワイト企業として認定されるメリットは以下です。
・優秀な人材を採用できる ・企業のイメージアップ ・社員の満足度を高める
ホワイト企業と認識されると良いイメージとなるため、応募人数も増え、優秀な人材を採用できます。 「ホワイト企業、環境の良い企業で働いているんだ」と社員が認識することで、一人一人の満足度が高まり、モチベーションにも繋がります。
また、離職率の低さもホワイト企業の特徴の一つ。
入社後にギャップが生じてしまうと早期退職する人が出てしまうので、企業が提示している募集要項は具体的に、正直に書かれていることが多いです。 志望企業を選ぶときはきちんと募集要項を読むことが大切です。
ホワイト企業に入るには
一言でホワイト企業をいってもその定義は様々です。
残業が少ないからといって自分の成長が感じられなかったら仕事へのやりがいに繋がらない場合もあります。 退職率が低いからといって自分に合わない社風であったらストレスに感じます。
ワークライフバランスなのか。 やりがいなのか。 仕事内容なのか。
就活においては単に「ホワイト企業認定を受けている＝優良企業」なのではありません。 自分が何を軸にして企業選びをするのかが大切になります。
また、ホワイト企業認定を受けてる会社は、事業経営が安定していたり、社員を大切にしようという取り組みをしている優良企業のため、就職を考えるうえで安心材料の一つといえます。
そのため特に知名度の高いホワイト企業であれば倍率は非常に高くなるため、しっかり対策をしておく必要があります。
倍率の高い会社はES選考や一次面接、集団面接などで、人数を絞るために学生をふるいにかけるため、ESや履歴書だからといって手を抜くのは禁物。
「ホワイト企業だから御社を志望します」というのではなく、会社に入って何がしたいのか、自分の強みを会社でどう生かすのかをESや面接を通してきちんと伝えることが、内定への鍵になるといえるでしょう。
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